ブロックチェーンの技術をクローズドな環境で活用しようという動きがある

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取引を正しい履歴順にする工夫がブロックチェーンに施されている

ハッシュ値が各ブロックを結合する役割を果たしています。

取引データの集まりを、時系列にブロックとしてつなげていったものがブロックチェーンです。ビットコインは取引台帳に、今までの全取引が記録されています。ブロックチェーン技術が記録の方法として取り入れられています。取引を正しい履歴順にするために行われているのです。

ハッシュ値とは、各ブロックの1個前のブロックの内容を基準にして生成された値のことです。

ハッシュチェーンを構成するハッシュ値を基準に計算して、続いて次の新しいハッシュ値を計算します。

ハッシュチェーンとは、計算を繰り返してハッシュ値をつなげる技術のことです

ハッシュチェーンによって、それぞれのデータの前と後ろの整合性が保たれて、ブロック内のデータの改ざんができにくくなっています。

今までのシステムでは、主サーバーのデータベースにアクセスする権限がありますと、原理的にはデータを書き換えることが可能でした。ですので、セキュリティを高め、誰もサーバーにアクセスできないようにする必要がありました。

でも、ブロックチェーンは、ハッシュチェーンやプルーフ・オブ・ワークなどを採用しているので、全取引履歴が公開されているにも関わらず、誰にも取引履歴を書き換えることができません。システムの運用を安全に実行することが可能なのです。

仕事の量がビットコインの合意の方法

ブロックチェーンは複数のコンピュータで処理を行っています。いろいろな場所にあるコンピュータが取引を検証、保存する共通ルールがあります。

同一のデータをおのおののコンピュータが保存していて、不正やハッキングなどがあった場合に、データの不整合が発生しないようなしくみになっています。

このデータの値の一致の方法を合意アルゴリズムと言います。データの値の一致を合意といいます。

ビットコインでは、コンピュータの仕事量を利用して、改ざんを防止します。コンピュータの計算で、あるハッシュ値(数字)を見つける競争をします。

世界中のコンピュータが、当たりくじを探すがごとく、電気代をかけて単純な計算を繰り返し行っています。もちろん、そこには報酬があり、新しいブロックを追加する権利が与えられます。

ほかのコンピュータにブロックに当たりくじをつけて送り、当たりくじがあるのを確認して、そのコンピュータは、そのブロックを台帳に追加します。このように全てのコンピュータに取引データが共有されていきます。

このように改ざんを仕事量で防止し、仕事量を見て合意します。

このアルゴリズムをプルーフ・オブ・ワーク(Proof of work)といいます。中でも代表的なものが、プルーフ・オブ・ステーク(Proof of Steke)といいます。

ビットコインの保有率によって、ブロック承認の割合を決定するのが、このしくみとなります。

プルーフ・オブ・ワークは、取引チェックを協力した人に報酬を与えます

プルーフ・オブ・ワークは、改ざんを抑止するため、コンピューティングパワーと電気代をつかって計算を繰り返します。プルーフ・オブ・ワークを直訳しますと作業の証明です。

それぞれのコンピュータに仕事させ、ある条件に合った数値を探し出したものが、生成されるブロックが正しいとするしくみです。数値を見つけたコンピュータに、コインと報酬を与えます。

一生懸命計算させて褒美を与えることで、ビットコインのネットワークシステムを維持しています。

このプルーフ・オブ・ワークは、それ自体何の意味を持たないナンスといわれる数値を、ひたすら計算して変更するだけです。ナンスとは使い捨ての数字のことです。

たくさんの計算機(コンピュータ)を使用して、同時に計算しますので、多額の電気代がかかります。ということで、お金をもっているマイナー(会社)が、ほとんどのマイニングを独占する状況があり、寡占化(かせんか – 独占)の状態となっています。

寡占化が進み、独占状態の人間の発言力が増すことにより、ビットコインの理想である、非中央集権が崩れてしまうといったことが危惧されているのです。

このようなこともあり、プルーフ・オブ・ワークに変わる改ざんを抑止する、新しいしくみであるプルーフ・オブ・ステークなどが利用されています。これはアルトコインで使われてる技術です。

マルチシグ取引とは、コインが勝手に送金されないしくみです

安全に管理やコインの送金ができるように、いろいろな取り組みが考えられています。この中で代表的なのがマルチシグ取引です。これはマルチシグネチャ取引の略語で、複数の署名が可能となる取引のことです。

コインの送金は、本来は単独でできるのですが、これを複数の人の承認を経て、利便性や安全性がより向上するといったしくみです。

当人だけが使用できるカギを2つにして、高セキュリティと複数の人間で管理します。

たとえば、企業の中でビットコインを1人で管理させていると、リスクとして横領などがあり、コインが流出してしまう可能性もあります。

このような不正をさせないために、署名を複数からもらわないと、コインにアクセスできないようにします。

一般的には、m-of-n マルチシグアドレスといった手法をとります。

これは、たとえば、「m-of-n」が「2-of-3」であれば、秘密鍵を3個の持っている人の中で、秘密鍵を2人に対応する署名をもらえれば、コインの移動が可能となります。

ビットコインの送金に信頼できる第三者を仲介させる、エスクロー取引(仲介者)といった技術も注目されています。

これは、たとえば、「2-of-3」形式でコインの送金の取り決めをしておき、オークションなどで、相手への引き渡しが安全に行われるまで、共有アドレスを3者間で保管しておきます。

その過程で問題が発生しなければ、出品者と購入者の間でコインなどのやりとりが完了します。たとえ商品が届かない不手際があったとしても、仲介者と購入者のみで返金の手続きができます

まだこの技術の実例は少ないですが、将来ブロックチェーン技術の普及により、採用される可能性はあります。

ブロックチェーンに管理者がいる?

パブリックブロックチェーンとは、ビットコインのブロックチェーンが公開された状態のものです。

一方、クローズドの環境で使用する、プライベートブロックチェーンとい技術があります。

公開できないような顧客の取引データ情報などは、情報が公開されているパブリックブロックチェーンでは使用できませが、秘匿性の高い顧客情報などのデータを扱う場合、公開範囲を限定できるプライベートブロックチェーンが有効です。

他にプライベートブロックチェーンのメリットとして、業界内での共同事業体といった形で構成できることでしょう。具体的には、不動産会社同士や金融機関同士やなどです。

昨今、プライベートブロックチェーン技術は進んでいます。たとえば、イーサリアムのHydraChain、MultiChain、独自のブロックチェーンのmijinなどがあります。

そもそもブロックチェーンは、管理者がおらずに全て公開されていることが、革命的な点です。

が、それを無視して、プライベートブロックチェーンが目を向けていることは、システムが停止している時間がないことや、コスト削減だけともいえます。したがって、プライベートブロックチェーンに、懐疑的な声も聞こえていることも事実です。