南海トラフ巨大地震に備えるため、改修や耐震診断で地震に強い家をつくる
耐震性のない家屋は、震度7の激震で倒壊します。
阪神淡路大震災では、震度7を記録し、死亡原因の9割は、建物倒壊などによる、窒息・圧死などです。
将来必ず生じる、南海トラフ地震の対策において、あなたの家族の命を守るために、最優先で行うべきことは、頑丈な家つくりです。
大きな地震が発生すると、耐震性のない家屋は、数十秒で倒壊してしまうこともあり、逃げる間もありません。
建物の耐震性が、命の安全を大きく左右することは、言うまでもありません。
1981年以前の建物は、すぐに耐震診断を行い、できれば改修を
大地震が発生するたびに、住宅を建てるときに、守られるべき建築基準法は改正されます。
これにより、耐震基準は、より強化されています。
建築年で耐震性を判断する場合、大幅な改正が行われた、1981年よりも、前か後かが、重要なポイントとなります。
1982年以降であるならば、ある程度の耐震性があります。
より強い耐震性を求めるのであれば、新たな改正が行われた、2001年以降を目指しましょう。
1981年以前に建てられた家に住んでいる場合、すぐに耐震診断を行い、必要に応じて、耐震改修を実施することが必須です。
耐震チェック 3つのポイント
1. 家が建てられたのは、1981年（昭和56年）以前？
阪神淡路大震災で倒壊した建物の多くは、1981年の建築基準法の改正前の耐震基準でした。
2. 住宅が過去に大地震、浸水、竜巻を経験した？
大地震や水害などの、大きな災害の経験がある場合は、外見では見分けが付かないダメージを、蓄積している可能性があります。
3. 建物の平面図は、凹凸が多い複雑な平面？
複雑な形の家や、1階部分が車庫などで、壁の少ない部分がある家は、1982年以降の耐震基準でも、倒壊する危険性があります。
上記の3つで、1つでも当てはまる場合は、専門家による、耐震診断を受けた方がよいでしょう。
耐震診断の費用は？
耐震診断の費用の目安は、一棟、木造住宅（図面あり）で、10万～20万円程度です。
耐震改修工事の費用の目安は、1棟、木造住宅で、150万～200万円。
鉄筋コンクリートは、床面積1平方メートル当たり、15,000円～50,000円程度です。
無料耐震診断など、自治体の助成制度を活用
政府は、大地震の被害を軽減するために、全国の自治体とともに、住宅・建築物の耐震化を推進しています。
1981年以前に建築された建物に、限られることが多くなりますが、マンションや戸建住宅の無料耐震診断を受けたり、耐震改修工事に対する助成や融資制度で、自己負担を軽減できる場合もあります。
などで、確認しましょう。
シェルター
シェルターで安全な空間をつくりましょう。
家全体を耐震化したいけれど、賃貸住宅だったり、費用の面がネックになる場合がありますよね。
そんな場合には、住宅が倒壊しても、一定の安全スペースを確保できる、耐震シェルターがあります。
ベッド型と1部屋型があり、価格は安価なものでは、テーブルの強度を高めることで、ここを避難場所に変える、テーブル用補強柱という、鉄柱があります。
これは、およそ1万500～3万円程度。頑丈なものでは、20万程度のものからあります。
