南海トラフ地震のシミュレーション10 情報はどうする？

南海トラフ地震などが発生したとき、どのように正確な情報を入手する？

大地震発生後の安全を左右するのは情報です。

刻々と変化する災害状況、信頼できる情報を早く得ることが、的確に行動するためには不可欠です。

東日本大震災では、通信インフラの甚大な被害により、情報が得られなくなったエリアが多数発生しました。

こんな中、政府や自治体、放送局、新聞社などが、ソーシャルメディアをはじめ、複数のメディアを利用し、情報をより多くの人に、伝える試みがなされました。

一方で、問題となったのは、デマ情報やチェーンメールの横行でした。

災害時には、信頼できる情報源で、真意を確かめことが大切です。

災害状況により、有効な情報通信の手段は変わりますが、東日本大震災を例に、あなたができる、情報の備えをあげてみました。

電池式ラジオやインターネット経由で視聴

携帯電話やスマホが使えなくなったり、停電によりテレビの視聴が、困難なエリアでは、ラジオ放送が重要な情報となりました。

地上波ラジオ放送を、インターネット経由で聴けるradiko（ラジコ）は、全国で視聴可能となりました。

ワンセグや動画配信サイトで視聴

テレビ放送は、スマホなどに搭載される、ワンセグによっても利用されました。

また、NHKや民放各社は、震災関連のニュースを、放送と同時に、ニコニコ動画や、Ustream（ユーストリーム）などの動画配信サイトに提供しました。

これにより、インターネット経由でテレビの視聴ができました。

政府や自治体が公式な情報を発信

政府や自治体などの、多くの公共機関、または、新聞社や放送局なども、ツイッターなどの、インターネットの、ソーシャルメディアでの情報提供を行いました。

被災地の地方新聞などでは、地域に密着した、災害生活関連情報を配信しました。

使いやすく加工して情報を公開

公的機関や企業の持つ、データを加工した、アプリやウェブサイトが、スマートフォンやパソコン向けに公開され、多くが無料で提供されました。

たとえば、電力会社の計画停電情報、自動車・通行実績、鉄道遅延情報などの、ライフラインの情報が、観覧可能となりました。

その他、地震情報や地図、応急手当など、さまざまな防災アプリが公開されました。