地震はまた来る3 マグニチュードと震度、ガル? 地震のエネルギー?

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マグニチュードと震度、ガルとは? 地震のエネルギーとは?

地震が日本のどこかで発生すると、すぐにテレビやラジオ、インターネットで、地震速報が流れます。

各地の震度が伝えられ、やがて、地震波の分析から、地震源や深さ、地震規模であるマグニチュードが発表されます。

このような発表は、技術の進歩とともに早くなり、精度も増してきています。

昔は震度は、体感で決められていましたが、現在では、計測震度として、地震波形などから計算されます。

マグニチュードとは、地震のエネルギーの規模を表すものです。

大きいほど、地盤が激しく動いたことを表します。

東日本大震災のマグニチュードは、アメリカの地質調査所のデータによりますと、世界の地震の歴史の中では、4番目の規模となります。

そのうち、2回は、21世紀になって、10数年の間に発生した地震なのです。

しかし、大きなエネルギーで、地面が揺れたとしても、遠く離れていれば、震度は小さくなります。

エネルギーの伝達は、距離が離れるほど、途中で減衰するので、これは当然のことです。

マグニチュードで、地震の大きさを、比較することはできますが、住宅に対する影響を、マグニチュードで考えることはできません。

一般的な地震では、建物に対する、力の強さが曖昧なので、加速度の単位としての、ガルがよく使用されます。

地震の強さを加速度で計算。築38年以上(2019年での計算)の建物は、地震で壊れても当然?

ガルとは、地盤面加速度のことです。

地震の計測に関しては、日本では始めて、関東大震災で、大地震の地震波が残されました。

このときの、地盤面の水平加速度は、400ガル弱とされています。

日本では長い間、この地盤面加速度を基準として、建物の強度が考えられてきました。

加速度のイメージはしにくいのですが、最も身近な加速度は、重力加速度です。引力です。

重力加速度Gは、約980ガルです。

建物を模型のように持ち上げて、真横にした場合、建物に横からかかる力は、重力加速度と同じ1Gです。

地震は、地面が揺れているのですが、慣性の法則がありますので、建物が横に揺れていると考えます。

慣性の法則とは、外から力が作用しなければ,物体は静止または等速度運動を続けるという法則。ニュートンの運動の法則の1つで,運動の第一法則ともいう。運動の現状をそのまま保持しようとする物体の性質を慣性という。この法則は物体が慣性をもつことを述べているが,慣性をもつかどうかは観測者の立場に関係している。机の上に本が置かれていて,何も力を加えないとする。机の前にすわっている人は,じっと動かない本を見て,本が慣性をもつ,と考えるであろう。しかし,机に対し急に動き出した人は,本が逆向きに急に動くのを見て,本が慣性をもつとは考えないであろう。また,机の前で回転椅子に腰かけて回っている人も,本は自分のまわりを逆向きに周回して見え隠れするから,本が慣性をもつとは考えないであろう。すなわち慣性は,物体がもつ固有の絶対的な性質ではなく,観測者の立場によって保有するとも保有しないともいえる相対的な性質である。したがって慣性の法則は,物体が慣性をもつということを述べているのではなく,物体が慣性をもつとみなせる立場 (慣性系) が存在しうること,言い換えれば,慣性系を選択する基準を述べている。慣性系において質点の運動を決める方程式が,ニュートンの運動方程式である。(コトバンクから引用)

関東大震災の、400ガルというのは、建物の重さの、半分以下の力で、引っ張られている、ということです。

当然ながら、加速度の数値は、震源地からの、距離によって異なります。

震源地から、かなり離れた場所での、計測であったと考えられます。

阪神淡路大震災で計測された加速度は、818ガルでした。

新潟県中越地震は、1,000ガルを超えました。

東日本大震災は、2,000ガル以上とされています。

地震計が増えたからこそ、震源地の直下で、測定できるようになり、関東大震災の基準では、力の強さが、足りないこともわかってきました。

したがって、日本は、耐震基準が何度か変更されてきました。

大きな変更は、1981年と2000年の基準です。

昭和の耐震基準の変更は、考え方も含めて、大きな変更です。

ですので、1981年以前の建物は、基本的に、耐震性が考慮されていないと考えられます。

築38年以上(2019年での計算)の建物は、地震で壊れても当然、ということになります。

築19年以上(2019年での計算)の建物は、地震対策が、まだ不十分であると考えられます。

現行法では、不適合な住宅とされています。

地震をどのような家で迎えるのか

科学がどんなに進んでも、地震のことが、本当に分かっているわけではありません。

建物の強さについても、分からないことが残されています。

築年数のみで、家の強さが、決まっているわけではありません。

築100年でも、地震で倒壊しない家もあります。

あなたが住んでいる家は、地震にあったらどうなのでしょう?

これから建てる家は、どのような対策をすればよいのでしょうか?

2016年4月14、16日に発生した、熊本地震では、多くの家が被災しました。

震源地である、益城町(ましき)で調査された、およそ1,700棟の被害情報も、発表されます。

基本的に、耐震性がないとされる、1981年5月以前の建物では、半数が倒壊、もしくは、大破しました。

半数は大きな数字ですが、半数は倒壊しなかったわけですので、単純に築年数だけでは測れません。

ここで難しくしているのが、2000年以降の、現行法による耐震基準で建てられた、築18年以下の住宅も、倒壊や大破しています。

1棟のみではなく、複数の家が被災しています。

単なる手抜き工事のような原因ではなく、制度的な問題を含んでいます。

例えば、全ての住宅が、ちゃんと構造計算されているわけではありません。

申請などの手続きが煩雑になりますので、定められた仕様で、建てればよいのが現状です。

また、中には、法律で定められた手法で、強度が確認された建物が、壊れた事例もあります。

耐震基準の中間である、1981年と2000年の間の住宅は、どうだったのでしょう?

これは、20パーセントが、倒壊や大破しています。

しかし、新しい基準が、地震被害を少なくするのに、有効であることがわかります。

熊本地震のように、震度7の地震が、1日あけて発生するという、まさに想定外の地震であったといってしまえば、終わりです。

西暦2000年以降に、世界中で地震が多発しています。

想定外という言葉は、できれば使いたくありません。

現在住んでいる家、これから建てる家は?

最新の耐震基準でも、20パーセント~50パーセントが、大破倒壊して、被災する可能性があるという事実があります。

日本に住んでいる以上、これからも、地震は100パーセント起こります。

24時間の半分を過ごす住宅の、強度を考えておくことは、最も重要なことだといえます。

被災後も、家に戻ることが出来れば、避難生活も短くてすみます。

被災された方々の、一番辛いことは、いつ、家に戻ることができるのかが、分からないことです。

これから建てる家であれば、耐震対策はできます。

しかし、現在住んでいる家で、地震に遭遇するひとが、圧倒的に多いはずです。

命が救われたあとに、どれだけ被害を少なくすることができるかも、とても大事なことです。

今住んでいる家、これから建てる家の参考となる、地震対策のポイントを、このブログに書いていきます。