地震対策 耐震化を考える新しい発想
耐震を、外壁だけで、考えるのあれば、耐震化について、あまり知らない人でも、わかりやすいかもしれません。
壁が補強できそうかを、判断すれば良いことです。
ただ、窓の部分は、補強はできません。
窓の両サイドには、多くの壁があると思います。
その壁の中に柱があり、上の梁と、下の土台とがつながっています。
まさしく、それは、補強できる場所なのです。
このように、全部の面を確認して、それぞれに、3～4カ所分の壁があれば、たいていの家であれば、耐震等級3の、強い家の耐震化ができると、考えて良いと思います。
このような、単純な判断をするためには、耐震補強に関して、新しい発想が必要です。
それは、外壁から耐震化で、基本的な強度を達成させてしまうと、考えることです。
壁倍率6.3倍の、強い壁がなければ、発想できないことです。
普通の耐震リフォームを行う場合には、まずは、既存の耐震強度を、しっかりと確認しなければなりません。
それが、耐震診断です。
耐震診断を実際に行うと、0.4～0.6程度の、診断結果となることが、多いようです。
このとき、1.0が必要とされている基準であり、基準以下であれば、地震で壊れると判断され、耐震補強が必要とされる建物になります。
耐震診断を受けている人の中には、ほとんど0ではないかと疑われていて、0.5あると、安心してしまう場合もありますが、1.0が基準ですので、これを忘れないでください。
1.0以下は、倒壊する恐れのある建物です。
その上で、不足している強度となる耐力を、全体のバランスを確認しながら、追加して、配置していきます。
これが、耐震設計であり、工事費の計画をたてることもできます。
しかし、床や壁などを、はがさないで行う、一般的な非破壊の耐震診断では、工事が始まって解体してみると、状況が変わって、設計計画も変わる場合もあります。
工事が始まってから、工事費が追加されることは、まれなことではありません。
発想を変えてみましょう。
外壁からの耐震化によって、建物の基本的な耐震強度の、1.1～1.3倍を達成するように、あらかじめ耐震計画を立てておきます。
1.0倍でないのは、壊される外壁の中に、耐力があったことが想定されるからです。
要するに、予備です。
これは、強い耐力壁を持つ工法だから、できることなのです。
工事を進めてから、もし、耐震診断よりも、耐力壁量が足りないなどの、強度不足があっても、計画を変更する必要はありません。
少なくとも、1.0倍以上は確保できるのですから。
地震対策 耐震等級3相当に対応する
耐震診断をした結果が、たとえば、耐震強度が不足していて、0.5程度しかなくても、1.1～1.3の強度が追加されれば、1.5以上となります。
1.5以上の強度があれば、耐震等級3相当の家ということになります。
既存住宅の強度がそのまま活かされていますので、地震対策としての、最高等級が確保できるのです。
また、耐震リフォームのとき、もしくは、リフォーム後に、間取りと内装の変更を検討する場合、大きなメリットがあります。
外壁で耐震基準1.1をクリアしているので、これが耐震等級2に下がっても、一部の耐力壁を撤去して、間取りを変更することができます。
耐震リフォームをあきらめる人の中には、暮らし方の要望が実現できないことから、コストの高い、建て替えに踏み切った人も多くいるでしょう。
壁倍率6.3倍の耐震ガセットSRGを活用して、既存住宅の活用方法が、大きく広がる可能性があります。
