保険は結婚,マイホーム購入,子どもが独立,相続などの人生の節目で見直しを

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死亡保障が必要な時期は、妻の妊娠が分かったとき

養うべき家族がいない人は、自分に万一のことがあった場合でも、基本的には、死亡保険は必要ありません。

死後の資金、たとえば、お葬式の費用で数百万円程度が準備できていれば、よしとして、それよりも、あなたが病気になった場合、治療が長期化したときのために備えるべきでしょう。

出費がかさむがん心筋梗塞などのリスクに備えて、医療保険の三大疾病特約やがん保険の加入を検討したいものです。

死亡保障が重要になるのは、あなたの奥さんが出産で養う家族が増えてからでしょう。

妊娠が分かった段階で保険の加入を検討し、保険料の安い収入保障保険や定期保険などで、死亡保障を手厚く確保しておきたいですね。

子どもの学資積立はさまざま選択肢はありますが、保険で準備するのであれば、学資保険でしょう。終身保険よりも中途解約時の元本割れ期間が短期で流動性が高いです。

社会人デビューの20代

  • 死亡保険:1
  • 医療保険:3
  • がん保険:2

(※重要度を5段階で点数を付けています)

昔であれば、保険に入って社会人として一人前、のような風潮がありましたが、今は、独身で手厚い死亡保障はムダです。手厚い死亡保障は、医療保険で万一に備えましょう。

優先度が高いのは、治療が長期化しやすい三大疾病の保障です。20歳代では医療保険を検討しましょう。

(平成26年、厚生労働省「患者調査」から引用)

病名入院日数
胃がん12.1
脳血管疾患44.6
心疾患10.2
骨折14.4
高血圧性疾患11
ウィルス肝炎12.5
結核40.7

結婚生活を始める30代

30歳代前半。

  • 死亡保険:2
  • 医療保険:3
  • がん保険:4

共働きであれば死亡保障よりも、妻のがん保障が重要です。経済的な依存がないのであれば、多額の死亡保険は必要ありません。

女性の乳がんは30歳代中から増加し始める傾向があります。がん発症率をふまえると、妻の乳がんなどの保障を、しっかり確保しておきたいです。

30歳代後半。

  • 死亡保険:5
  • 医療保険:3
  • がん保険:3

人生でもっとも大きな保障額が必要となるのは、子どもができたときでしょう。子どもの独立まで見据えて、死亡保障に加入しておきましょう。

参考までに、保険で子どもの学費を準備するのであれば、ソニー保険の「学資保険」が最適です。年払いであれば、満期時の返戻率もさらにアップします。

30歳男性、被保険者(子ども0歳)、学資保険(無配当)Ⅲ型、保険期間22歳満期、保険料払込期間10歳まで、基準額資金額40万円、受取学資金総額200万円。

マイホーム購入の40代

  • 死亡保険:5
  • 医療保険:5
  • がん保険:5

マイホーム購入で加入する住宅ローンは、団信(別途団体信用生命保険)に加入しますので、死亡保障の上乗せは不要です。

団信は住宅ローン返済に備えた保険です。死亡した場合、住宅ローンの返済が免除されます。

したがって、住居費用分の保障は見直しの余地があります。

この年代になると、生活習慣病の発症率がぐっと高まります。病気になった場合、治療費が高額になりますので、健康診断などで健康リスクをチェックして早期予防が不可欠です。

得に、高血圧性疾患、心疾患、肝硬変、脳血管疾患、慢性腎不全、糖尿病、がん(悪性新生物、上皮内新生物)です。

健康診断は侮るべからず!

子どもが独立する50代

  • 死亡保険:2
  • 医療保険:4
  • がん保険:5

子どもが独立したら、大きな死亡保障は必要ありません。50歳代は保険の加入状況を見直す時期です。

家族のための死亡保険よりも、あなたの健康リスクに対して重点的に保険を見直し、確保してください。

たとえば、定期保険と死亡保険に加入していた場合、定期保険をやめる、などです。

相続を見据えた60代

親の遺産相続は保険の活用で、節税効果が得られるケースもあります。一時払い終身保険など、手元の現金を保険に資産切り替えの検討もありです。

得に40代は医療保険を備える最後のチャンスです

30~40歳代はマイホームを購入する人が多い時期でしょう。

住宅ローン契約時は多くの場合、ローン返済を保障する団信(団体信用生命保険)に加入します。

住宅費の保障は団信でカバーできるため、もしもその後に2人目の出産などで、死亡保険に追加で加入するときは、住宅費を差し引いて保障額を計算しましょう。

団信に入れば、ローン返済を民間の死亡保険で充てる、などと考えなくてもいいでしょう。

また40代は、生活習慣病を始め、持病を抱えるリスクが高まる時期でもあります。告知で引っかかっては元も子もないので、加入できるうちに、医療保険やがん保険の検討を始めてください

50~60歳代は、親の資産相続が現実的となるでしょう。親を被保険者として、死亡保険を活用した相続税の節税も検討しましょう。