就業不能保険のメリットとデメリットは?【おすすめランキング掲載】

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就業不能保険

就業不能保険は、相次ぐ新商品が登場しています。就業不能になり、収入が減ったときのリスクに備える、また、生命保険の隙間をうめる商品として、クローズアップされています。

ケガや病気などで、働けなくって、収入がなくなってしまうリスクに備える保険、就業不能保険が、最近注目されています。

会社などで働いている人が、ケガや病気で休んだ場合、最長で1年6ヶ月の傷病手当がもらえる保険です。

でも、それ以上就業不能状態が続くと、完全な無収入になってしまいます。

そもそも、自営業には、その制度すら存在しません。

また、後遺症なとで、障害が残って、障害年金の対象となっても、それだけで生活していくのは非常に困難です。

働けなくなることは重大なリスクです。

就業不能保険の種類は、主契約と特約タイプがあります。

特約は、主契約の保険に入った上で、付ける必要があります。

支払い条件としては、大きく分けて二つあります。

要介護や三大疾病、五大疾病などが限定されるものと、在宅医療または、精神疾患を除く、病床の種類にかかわらず、免責期間を超える入院が、対象のものがあります。

チューリッヒ生命では、ストレス性の精神疾患も、対象となっています。

免責期間は、30日、60日、60日と180日から選択などがあります。

給付の方法は、保険期間満了まで、給付されるタイプ、就業不能状態が続いている間給付されるタイプ、再就職でも、一定期間の給付がある、確定年金を含むタイプの、3種類に分けられます。

就業不能状態が、長期化しそうな、傷病等が、カバーできているかどうかも、重要なポイントです。

ここで、就業不能保険のメリットとデメリットをおさらいしましょう。

就業不能保険のメリット

就業不能保険で、第一にあげられるメリットは、働けなくなった場合でも、何割かの収入が入る、ということです。

会社員は、健康保険に加入していれば、公的な支援制度である、傷病手当金(4日目から給料の2/3程度)が支給されます。

特に自営業の人やフリーランスの人は、公的な支援制度に、頼れません。

こういった場合は、就業不能保険や、所得補償保険への加入は、必須となるでしょう。

もう一つのメリットは、就業不能保険や、所得補償保険の、保険料が安い商品もある、ということです。月2,000円~3,000円くらいであります。

住宅ローンを抱えている人にとって、働けなくなると、大変なことになります。

住宅ローンを借りるときに、加入する団信(団体信用生命保険)がありますが、これは死亡保険ですので、就業不能では一銭も出ません。

働けなくなった場合の拠り所は、就業不能保険なのです。

就業不能保険のデメリット

就業不能については、保険会社の考え方によって、定義が異なります。

簡単な仕事ができる状態では、就業不能とはなりません。

保険の契約時には、しっかりと確認しておきましょう。

就業不能保険には、免責期間があります。働くことができなくなっても、免責期間中は、一銭ももらえません。

免責期間は、保険会社によってまちまちです。免責期間がない保険もありますが、60日とか、120日なんてこともあります。

これも要確認です。

会社員であれば、傷病手当金があり、免責期間中でも、お金がもらえますが、、自営業の人は、この免責期間が問題になることがあります。

要注意です。

就業不能保険ランキング

No1 給与サポート保険(アフラック)

  • 30才男性 6020円
  • 40才男性 7120円
  • 50才男性 9020円

精神障害は対象外だが、免責期間の60日を超えて、所定の在宅療養、または入院で働けない場合に保障する。

被用者保険の場合は、長期療養支援給付金は、40万円までだが、月5万円から20万円の保障額の設定が可能。

給付金を、1回から17回目まで抑えての契約も可能。

職場復帰後も、6ヶ月間は支払い開始後でも支払われる。

18回目以降の支払いがなければ、無事故給付金も、満期時に受け取ることができる。

No2 家計保障定期保険就業不能保障プラン(東京海上日動あんしん生命)

  • 30才男性 8000円
  • 40才男性 1万550円
  • 50才男性 1万7300円

家計保障定期保険に、特約や特則を付加したプランである。

脳卒中、肝硬変、がん、急性心筋梗塞、慢性腎不全で、所定の就業不能が、60日超えて続いたり、

所定の要介護状態が、180日超えて続いた場合に、毎月給付が、給付金支払期間満了まで受け取れる。

以後の保険料の支払いも、保険料払込免除特則の付加で免除となる。

給付金の最低支払い保証期間は、2年または5年となる。

No3 働く人への保険2(ライフネット生命)

  • 30才男性 3200円
  • 40才男性 3832円
  • 50才男性 4656円

入院または、所定の在宅療養の就業不能状態になった場合に、免責期間を超えて受け取れる。

10万円から50万円の給付金月額で、主婦も月に、10万円まで契約が可能。

540日までは、半額のハーフタイプと、給付金月額が、一定の標準タイプがある。

60日か180日の免責期間がある。

所定の高度障害状態となった場合、一時金が受け取れ、以後の保険料払込が、免除となる。

No4 くらすプラス(チューリッヒ生命)

  • 30才男性 2215円
  • 40才男性 3415円
  • 50才男性 5785円

所定の高度障害や、不慮の事故による、身体障害状態になった場合、

また、脳卒中、肝硬変、がん、急性心筋梗塞、慢性腎疾患で、60日超えの就業不能時になった場合、年金が支払われる。

ストレス性の、精神疾患による入院も対象となる。

確定年金のため、再就労をしても受け取れ、一時金での受取りも可能。

No5 &LIFE総合収入保障保険(三井住友海上あいおい生命)

  • 30才男性 8490円
  • 40才男性 1万137円
  • 50才男性 1万805円

収入保障保険の一種である。

所定の特定障害状態や、要介護状態(免責180日)はもちろん、高度障害状態、または死亡したときに、年金が支払われる。

三大疾病で、所定の状態になったら、以後の保険料の払込は免除となる。

年金は、逓増型(しだいに増えるタイプ)と、定額型から選択できるほか、一時金での受取りも可能。