問題あり! 奥さんの保険をもう一度確認してみませんか

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もしも奥さんが入院した場合、どうしますか?

もし奥さんが入院した場合にかかるお金は医療費だけではありません。医療費以上に大きなことは、子どもの世話や家事です。

近くに両親がいれば頼むことができますが、そうでない場合、夫が働きながら子どもの世話や家事をするのは、大変なことです。専門業者にお願いすることもあるかも知れません。

たとえば、家事代行専門業者に頼む場合の費用が、2時間8500円くらいとして、4回頼むと、3万4000円。

自炊を省き、食費は外食が多くなり、倍額。クリーニング代も倍額。

ベビーシッターを頼む場合、入会金(無料の場合もありますが、10万円前後)、年会費(無料もあり。1万円)、利用料金(1時間1000円~5000円)。

と、以上のような出費が発生します。妻の入院で家庭が大変な状態になるのです。これを再認識する必要があります。

妻に必要な保障額とは

状況妻が住居死亡保障日額入院保障
1子どもが中学生または子どもがいない共働き会社員500万~1000万円5000円
2自営業500万~1000万円1万円
3小学生かの子どもまたは要介護者がいる専業主婦500万~1000万円5000円~1万円
4扶養者ではない1000万~2000万円5000円~1万円
5大黒柱持ち家2000万~3000万円7000円~1万円
6大黒柱賃貸3000万~4000万円7000円~1万円
7ひとり親持ち家1000万~1500万円1万円
8ひとり親賃貸1000万~2000万円1万円

※貯蓄の具合により保険料を減らす。3,4は子どもが1人増えれば300万~500万円を上乗せ。5,6,7,8は子どもが1人増えれば500万~1500万円を上乗せしたい。

妻の女性特有の病気に備えて保険に入りたい

保険に入りたいが、家計に余裕がない。妻は健康なので夫の保険があればなんとかなる。など、妻の保険についてはあまり考えていない、といった家庭もあるでしょう。

女性は30代で帝王切開や切迫早産など出産にかんする問題、40代では乳がんや子宮筋腫など女性特有の病気のリスクがあげられます。

女性の場合、20代後半から30代前半の入院は、同世代の男性から比べて、実は多いのです。いざ妻が入院となると、満足な保険に入っていないため、必要なお金の準備ができない、といった可能性もあります。

保険は、加入時の年齢が高くなれば、保険料も高くなっていきます。妊娠中は加入制限もあります。妻の保険については早めに考えておく必要があります。

独身時代に入った妻の保険を確認しましょう

まずは、すぐにでも保障内容を確認してください。

現在の状況や年齢などにより、適正ではない可能性もあります。保険料が高くて家計を圧迫していることもあります。

得に、生涯保障の終身型ではなく、定期型の医療保険に入っている場合は要注意です。更新ごとに保険料がアップします。更新できる最高年齢が過ぎてしまえば、保険が切れてしまいます。

40才を目安に終身型保険へ切り替えるのがベストといえるでしょう。

当然のことですが、受取人が両親の場合、夫や子どもは保険料がもらえません。夫や子どもがその保険料を両親から受取る場合は贈与税がかかります。

といりあえず、保険に入っているから安心、とは思わずに、確認してみてください。

夫婦型の保険は注意

夫婦型の保険は、主契約である夫の保険に特約として配偶者保険が付いているものです。ひとつの保険で2人分の保険が入っていますので、配偶者の保障は低めに設定されています。

メリットとして保険料が安いこと、デメリットは夫の死亡で主契約を解約すると、当然、妻の保障もなくなります。特約の場合は、医療保険は定期型になりますので、妻の保障のみが一定期間で終了したり、更新のたびに保険料が上がるリスクもあります。

夫の保険の見直しが難しくなるばかりではなく、妻は生命保険控除を受けることができません。若いうちに夫婦別々の保険に入ることをおすすめします。

貯蓄が少ない家庭こそ保険が頼り

万一のときにお金が足りない可能性もあります。貯蓄が少ない家庭にとっては痛手です。そのようなことのないよう、貯蓄が少ない人ほど、必要最低限の保険に入るべきでしょう。

会社員はケガや病気で仕事ができなくなった場合、病床手当金として、日給の2/3が支給されますが、自営業や専業主婦はもらえません。会社員のみ適用となります。

妻が専業主婦の場合は、公的保障で賄えない分を保険でカバーする必要があります。年齢が上がると保険料も上がり、妊娠すると保険に入れない可能性もあります。若くて健康なうちに保険に加入しておきましょう。