【介護保険サービスの一覧ランキング掲載】認定ランクをしっかり確認

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介護保険

ほとんどの商品が、公的介護保険と連動している給付基準です。高齢化がますます進み、今後も必要性が高まります。複雑な商品が多いので、きちんと確認することが大切です。

日本では、ますます高齢化が進み、要介護の人が増え続けることは避けられません。

要介護状態になると、原則65才以上で、公的介護保険からサービスが受けられますが、自己負担は原則1割となります。

公的介護保険が適用されないサービスでは、全額自己負担になります。

そのような、介護にかかる費用に備えるのが介護保険です。今後、必要性が高まる種類の保険でしょう。

この介護保険には、介護保険に特化した保険と、終身保険に介護保険をセットした保険があります。

前者は、介護の保険がメインですが、貯蓄性も兼ね備えた保険が多く、掛け捨ては少数です。

後者は、解約返戻金と死亡保険を使った、老後の資金準備も兼ねられる貯蓄型保険です。

 

介護保険の給付基準は、公的介護保険と連動している商品がほとんどです。

支払いのスタートが、要介護1認定の商品もありますが、現在主流となるのは、要介護2認定です。

なかには、要介護3や4以上の、かなり重い介護状態にならないと、支払われない商品もあります。

支払いが始まっても、リハビリや治療等で、状態が改善することもあります。

たとえば、スタート時に、要介護2認定だったのが、要介護1に改善した場合、支払いがストップする商品はとても多いので、ちゃんと承知しておく必要があります。

要介護の度合いが進むと、支払いが再開されます。

給付基準の注意は必要ですが、保険金の支払われた期間、死亡保険のありなしなど、複雑な商品が多いので、しっかりと確認して比較しましょう。

貯蓄性のある商品がランキングに入っています。

今後さらにニーズが高まれば、掛け捨てタイプが増えてくる可能性があります。

介護保険ランキング

No1 長生き支援終身(東京海上日動あんしん生命)

  • 30才男性 7865円
  • 40才男性 1万655円
  • 50才男性 1万5605円

解約返戻金を、保険料払込期間中に迎えることで、保険料を割安にした終身保険。

公的介護保険と高度障害状態、死亡の要介護2以上の認定か、所定の要介護状態になったときに、保険金が受け取れます。

健康祝金を付加すると、保険金を受け取らずに、所定の年齢になると、祝金を受け取ることができます。

老後の生活資金として、解約返戻金を充てることもできます。

No2 あんしん介護(朝日生命)

  • 30才男性
  • 40才男性 2995円
  • 50才男性 4535円

掛け捨てに特化した介護保険。

掛け捨てのため、保険料が割安で、充実した保障になっています。

要介護1以上の認定で、介護年金保険が、要介護度に応じた年金として、一生涯受け取れます。

要支援になると、年金は中断。

また、要介護3以上に認定されると、介護一時金保険の一時金が受け取れます。

最大のメリットとして、要介護1以上に認定された段階で、保険料の払込が免状となります。

No3 終身介護保障保険-低解約返戻金型/無配当(ソニー生命)

  • 30才男性 5900円
  • 40才男性 7900円
  • 50才男性 1万1600円

介護の保障が、一生涯にわたって継続する保険です。

解約返戻金と死亡保障を抑え、配当金がない分、保険料は割安となる。

年金と要介護一時金が受け取れるのは、要介護2以上です。

介護における初期費用を、しっかり備えたい場合、介護一時金特約を付けると、同じく要介護2以上の認定で、一時金が受け取れます。

No4 介護保障付終身保険-低解約返戻金型/(ジブラルタ生命)

  • 30才男性 7775円
  • 40才男性 1万195円
  • 50才男性 1万4260円

低解約返戻金型の終身保険に、介護保障がセットされた保険です。

要介護2以上の認定で、死亡保険金額の、50パーセントの介護保険金が受け取れます。

介護保険金割増年金支払特約を付加すると、年金として介護保険金が受け取れ、通常の年金額よりも、増額された金額で、受け取ることができます。

No5 スーパー介護年金プランVタイプ(アフラック)

  • 30才男性 3066円
  • 40才男性 4248円
  • 50才男性 6282円

現役時代の、要介護状態の介護一時金と、介護年金に備えつつ、60才または65才で、その後の受け取り方法を選択できます。

受け取り方は、一時金受取、確定年金、公的介護保障連動年金、介護保障の4タイプ。

一時金受取と確定年金を選択すると、介護保障はなくなります。